ところであなたは、高額塾（高額講座）の宣伝をホームページ（ランディングページ：LP）上でいくつも見たことがありますか？　そこには、「お客さまの声」が2人、３人どころか、5人、6人、10人とズラリと並べられていることが少なくありません。

中には「こんなに儲かりました！」や「月商わずか12万円だった僕が３カ月後には320万円を叩き出しました！」といった「顧客の声」が掲載されていることがあります。それも実名で登場しているのです。事実、こうした大幅な業績アップの事例は頻繁に発生しているのです。本当に多数の実績があるのです。

しかし、その背後には巧妙な「カラクリ」が隠れていることがあります。今回お伝えするのはその「カラクリ」についてです。あなたは「そんなこと、知っていたよ」という人かもしれません。しかし、「初めて知った」という人にとっては「目から鱗」の内容となるはずです。「これで騙されずに済みます」「今後は警戒します」という気持ちにもなるでしょう。

例えば、たまたま参加した高額塾で知り合った仲間（Ａさんと仮定します）の会社から、（あなたが）100万円の高額講座を購入することを考えてみましょう。Ａさんの事業はこの取引により100万円の売上を計上します。あなたが払った100万円のお陰で、Ａさんの会社には100万円の売上が立つのです。

その一方で、あなたは、Ａさんから同額（100万円）の高額講座を購入してもらうのです。そうすれば、双方がプラスマイナスゼロの状態になります。利益は何も得られませんが、どちらにも100万円の売上が計上されたことになります。

また、同じ手法をＢさんとも行うことができます。Ｂさんの高額講座に申し込んで100万円を支払う替わりに、Ｂさんにはあなたの高額講座に参加してもらうのです。Ａさんとの取引と同様に、今回も利益はゼロとなりますが、お互いに100万円もの売上をつくることができます。

ここまでの説明でもう理解されたかと思いますが、このような取引を繰り返すことで、いとも簡単に売上を5倍、10倍以上に増やすことが可能になります。ちょっとした経理上の手間は発生しますが、殆ど何もしないで売上がつくれてしまうのです。講座は開催しなくても良いのです。それぞれが振り込んだ証拠を残し、請求書や領収書を発行すれば良いのです。

なお、ここではＡさんとＢさんの例しか挙げていませんが、10人、20人、50人くらいの仲間たちと連携してネットワーク的に同様の取引を展開することも可能です。結果的に、誰にも利益は生まれないのですが、どの人も売上だけは大きく拡大させることになります。

このように、仲間同士で顧客として取引を行えば、帳簿上の「売上」を短期間に急増させることが容易にできます。だから、「月商わずか12万円だった僕が3ケ月後には320万円を叩き出しました！」などという実績がいとも簡単につくれてしまうのです。

さらに、仲間たちにはＬＰ（ランディングページ）の「お客さまの声」欄に登場してもらうのです。一方、あなたも彼らのＬＰに「こんなに成功しました」と顔写真入りで露出するのです。

先に、「お客の声」が2人、３人どころか、5人、6人、10人とズラリと、と書きましたが、もう裏事情について理解できましたね。

このように、たまたま入会した高額塾の仲間たちとタッグを組むことで好きなように売上を増やすことが可能になります。先に述べた通り、利益はゼロのままですが、帳簿上の売上は（仲間同士で協力し合うことで）好きなようにコントロールすることができます。しかも、仲間たちに顧客役を演じてもらうのです。

これらの武器（売上アップ＆顧客）を利用すれば、あなたは、ご自身のＬＰで上手く成功者として演出することが可能になります。仲間たちの協力さえ得られれば、眉唾ものとはいえ実績や顧客を手にすることができるのです。しかも、これが次なる顧客を引き寄せる武器になるのです。インチキなやり方ですが、それを鵜呑みにした人たちを惹きつけ、事業拡大の突破口になるかもしれないのです。

こういう手口を行う仲間と出会えるようになることが高額塾に参加する最大の魅力ではないでしょうか？　事実、高額塾の中には「相互扶助」などと綺麗ごとを主張しながら、このような行為を推奨しているところもあります。

たしかに、売上は大きく増えます。顧客も増えます。本人は成功したような錯覚に陥るかもしれません。しかし、実際には顧客も売上もまがい物にすぎません。そのため、時間が経つにつれて、「一体、自分は何をしているのか？」「これは本当に意味があることか？」「人を欺いているだけじゃないか？」などと疑問を感じ始める人も少なくないようです。後になってから目が覚めるのです。でも、これこそが、会員制ビジネスの裏側に潜むノウハウの一端でもあるのです。

だから、こういう実態について理解している人は、「一体、誰が情報を発信しているのか？」ということを強く意識します。同様に、個人や個人業主から発信される情報を、あまり信用しない人も少なくないのです。