企業が外部人材を活用する際の最大の特徴は、その「流動性」です。しかし、この流動性には否定的な側面が目立ちます。必要なときに必要なスキルを持つ人材（専門家）を確保することができることは企業側にとって大きな利点です。しかし、その反面、案件や契約が不安定で「流動的すぎる」現実が存在するため、人材側には不安や不信感につながります。

例えば、企業が面談を行ったにもかかわらず、後に経営者の気が変わってしまい、募集そのものが中止になることがあります。あるいは契約を結んでも、１カ月後には「計画変更」となり全てが白紙に戻るケースも珍しくありません。

こうした事態は、外部人材にとって大きな不安要素となり、企業側に対する不信感を募らせるだけです。

現段階（2024年12月時点）においては、外部人材の扱いに慣れていない企業が多いと思います。そのため、一緒に仕事をする社員との関わり方など、外部人材の役割が曖昧である、あるいは社内の調整が十分に行われていないケースが目立ちます。これではせっかくの外部人材が持つ価値を十分に引き出せなくなってしまいます。

外部人材は、変化の激しい時代において、企業と人材双方に新たな可能性を提供する選択肢です。企業にとっては柔軟に専門性を取り入れる手段となり、人材側にとってはキャリアを広げる機会となります。

ただし、企業は外部人材を単なる「便利なリソース」とせず、お互いに信頼関係を築く姿勢が求められるのではないでしょうか。一方、人材側も営業に偏らず、企業のニーズを尊重し、誠実な姿勢で関わることが重要だと思います。