こんにちは。戦略プロセス経営実践会の関口です。

三菱UFJリサーチ＆コンサルティングの「2019年　日本はこうなる」という本を読みました。

この本では2019年のキートレンドとして３つを掲げています。それらは「人工知能（AI）」「SDGs」「働き方改革」です。

AIといえば2017年から日本でもAIスピーカーが発売されました。本によると、現在は消費者がスピーカーに商品を「頼む」形だが、今後、人がスピーカーに買い物を「任せる」ようになるだろうとのこと。消費者が自ら動かなくても購買が可能になるのです。

このような消費者動向の変容はAmazon GoなどEC事業者がリアル店舗へ拡大する動きと相まって、従来の店舗型小売業にとって大きな脅威となります。

そこで店舗型小売業は、「店舗の価値」を改めて問い直す必要があるとのことです。そこで本には４つの事例が紹介されていました。

１つ目は無印良品のような独自の世界観を訴求するコンセプトショップ。これはコンセプトを統一した店舗空間やPB製品のデザイン・機能を用いて、唯一無二の購買体験を提供することです。

２つ目はイオンモールのような各種サービス（金融・娯楽・葬祭など）をワンストップで提供する地域の課題解決拠点です。

３つ目は青山商事のような在庫を持たないショールーミングの場です。「デジタル・ラボ」店舗を商品の試着・微修正を行う場とし位置づけ、在庫を置かず、商品はタブレット等でECに注文するのです。

そして４つ目は、デジタル技術におる新たな購買体験提供の場としてローソンの取り組みが紹介されていました。それは会計・接客におけるロボティクス活用、需要予測・販促におけるAI活用等、デジタル技術による店舗体験価値向上を検証しているのです。

店舗型小売業については、昭和の時代から何も変わっていない店が残る一方、どんどん進化していく店舗が増えていくと思われます。今後は、無人店舗も目にするようになるでしょうが、他にもどんな店が出現するのか、今から楽しみです。