課題設定の研修・ワークショップ

ピンボケを防ぐ未来への道:課題設定が目標達成のスタート

中小企業が陥りやすい罠:課題設定の欠如とツールへの依存

目標(あるべき姿)を達成するためには、現状とのギャップを埋めるための課題設定が非常に重要です。このステップを上手くやらないと、後の段階で大きな問題が生じる可能性が高まります。

多くの中小企業で見られる問題は、あまりにも早い段階にて特定のツールや手法に飛びつこうとすることです。特定のツールや施策(例:FB広告、動画、SEO対策、新サイト制作、特定のシステムなど)を販売する業者の話に上手く乗せられて(その気にさせられて)しまうことがあります。

この結果、SNS、YouTube、ネット販売など特定のツールに依存し、それらを上手く活用しようとすることが目的となってしまい、本来取り組むべき事業の重要な要素を見落とすことが多々あります。

実は、前の段階で行った課題設定が、「今の取り組み」に大きな影響を与えています。つまり、前の段階で行ったはずの課題設定が正しくなかったら、誤った判断を下していた可能性があります。となると、今の取り組みは全て的外れになっているかもしれません。

そこで、この機会に改めて課題設定を行い、課題を体系的に整理することをお勧めします。

しかも、重要なのは、問題解決ではなく、成果重視の視点でアプローチすることです。

このような中小企業に

  • 課題の設定を怠ると、後で問題が生じることを理解している。心の中で分かっていたものの、先を急ぐ傾向があり、適切な課題設定が行われなかった。
  • WEBマーケティング関連のツールなど、情報が過多であり、目標達成に本当に必要なことやステップが不明瞭で、不安を感じる。
  • 社内の会議では社員が周囲の評価を気にし、自分の意見を抑えがち。これが組織全体で問題を明確に定義し、構造化するのを難しくしている。そこで、経営者の視点だけでなく、社員の視点も取り入れて、より効果的なアプローチを模索したいと考えている。

こんにちは、戦略プロセス経営実践会の関口です。

先に述べた通り、中小企業に頻繁に見られる問題は、事業全体を包括的に俯瞰した上での課題設定が適切に行われていないことです。多くの企業では、解決策を急ごうとします。その結果、SNS、YouTube、出版などのツールに過度に頼り、目的と手段を履き違えてしまいがちです。

でも、なぜこうなるのでしょうか?

それは「あるべき姿」がおぼろげながら描けていても、問題の根本原因が不明確で、市場で話題の成功事例(宣伝)や補助金情報に惑わされ、手段や手法に急いで取り組もうとするからです。

問題解決のステップの中でも最も重要なのが「問題を定義する」と「問題を構造化する」ことです。何が本質的な問題なのかを明確にする「課題設定」がうまくいけば、問題解決全体の半分が終了したことになります。

そこで、関口が貴社を訪問し、一緒に取り組む「課題設定の研修・ワークショップ」の開催をおすすめします。このワークショップの成果が、具体的なアクションプランを立案する手助けとなります

研修・ワークショップの目的

問題解決の第一歩:課題の明確な定義と体系的な構造化

上記のタイトル通り、研修・ワークショップの主な目的は「問題の明確な定義」と「それを体系的に構造化すること」です。これらのステップを踏むことで、次の段階への準備が整います。

中小企業には解決すべき課題が数多く存在しますが、この研修・ワークショップではそれらを体系立てて整理し、次に進む際の道しるべを明示的に示します。

このような方におすすめ

  • 経営者や経営幹部
  • 経営企画業務の担当者
  • その他、貴社の判断で該当と思われる方

【注意】

2~3名のオーバーは問題ありませんが、可能な限り参加者を8名以内にしていただけますと幸いです。参加者が多すぎると、一緒に作業を進めることが困難になることがあるためです(参加者が傍観者になってしまう恐れがあります)。

進行方法および時間枠

ワークショップの進行方法

「レクチャー(講義)」→「ワークショップ(ワーク&発表)」の順に進めていきます。 

  1. 最初に、パワーポイントを使用した「レクチャー(講義)」を行います。
  2. その後、「ワークショップ(ワーク&発表)」に移り、ディスカッションを通じて課題を設定・整理していきます。
  3. ワークショップでは、それぞれの参加者から異なる意見が出てくるはずです。ファシリテーターとして、議論を調整し、参加者が本当に重要なポイントを見つけ出せるようサポートします。

ワークショップの時間枠

ワークショップの時間枠は原則として3時間を予定していますが、最大3.5時間まで延長することがあります。一日で完結する充実のコースです。

ワークショップの開催方法と特長

対面型:貴社にて開催

ワークショップの進行方法については「進行方法」欄で詳細に説明しましたが、私、関口は皆さんにディスカッションを促し、「これだな」というものを見つけるファシリテーターとしての役割を担います。

 最初に、関口が講義を行います。その後、ワイワイ、ガヤガヤと「ワーク」を行いながら、課題を整理していきます。このワークショップは五感を刺激しながら行われ、かつ少し長時間を要するため、オンライン開催には向いていません。そのため、リアルでの開催となります。

担当講師/ファシリテーターからのメッセージ:課題設定の重要性

この研修は、私、関口が直接担当します。前半では講師、そして後半ではファシリテーターを務めます。

貴社で取り組むべきことは、目先の業務にてんやわんやすることではありません。それに、「(補助金を)使わないと損だから」などと考えて、先を急ごうとすることではありません。

「現状」から中長期的な「あるべき姿」への到達を目指して、戦略的・計画的に設計図を描くべきなのです。

そこで、重要な取り組みが「課題の設定」です。

「課題の設定」がスタートであり、この行いがとても重要です。なぜなら、ここで判断したことが後の工程に大きく影響するからです。

ところが、ここでの取り組みがいい加減な中小企業が少なくありません。その理由は目先の業務に追われてしまうからかもしれません。業者に「〇〇をやった方がいいですよ」「A社もB社もC社も〇〇で成功しました」などと煽られてしまうからかもしれません。補助金情報などに振り回されてしまうからかもしれません。

社内に、旗振り役(ファシリテーター)が不在のためか、(頭の中でぼんやり描いているだけで)課題を体系的に整理するという作業を行う機会がないのかもしれません。

なお、このワークショップで行う内容は、私がいなくても行えるはずです。しかし、社内の会議がマンネリ化しており、緊張感がないこともあります。また、経営者の方は「社員の意見をもっと引き出したい」と考えている一方、一般の職員は「どうせ言っても無駄だろう」などと諦めているかもしれません。いつものように行う社内会議では意見が言いにくい雰囲気になっているかもしれません。

そこで、第三者である私が介入して、改めて課題を設定する機会を持つことをおすすめしているのです。

お申込み~開催~お支払いまでの流れ

1. お申込み

よく検討してからお申込みください。

2. 日程調整 

メールにて開催日時の調整を行ないます。

3. 開催

いよいよ開催です。最大、計3.5時間の研修・ワークショップです。

4. お支払い

銀行振込(後払い)。当日、請求書をお渡しいたしますので、2週間以内にご入金ください。

料金

9万円(+税)+交通費実費 ※9.9万円+交通費実費

【注意・お約束】

  • 当会事務所(東京都町田市)からの交通費(および宿泊費)は別途ご請求させていただきます。
  • この研修・ワークショップは、個別の企業(法人)からの参加を想定しています。業界団体の研修会や総会など、複数の法人が参加される場合には、このテーマに関してのご提供を差し控えさせていただきます。ご興味をお持ちいただいた場合は、「講演・セミナー依頼のご案内」ページからお申し込みください。
  • レジュメを2~3枚ご用意いたしますが、この研修で使用するプレゼンテーション(パワーポイント)のファイルを配布することはできかねます。
  • 研修・ワークショップの中で、当会が提供する別のサービスについてご案内する場合がございます(割引価格のご案内)が、「〇〇システムを導入した方が良い」「●●サイトを構築した方が良い」といった特定企業の製品・サービスの購入を促すことはございません。

お申込みフォーム

「フォーム」にご記入いただいたら、送信内容を確認するボタンを1度だけクリックし、内容を確認した後、送信するボタンを押して送信してください。つまり、フォームの送信手順は、「送信内容を確認する」ボタンをクリックして内容を確認した後、「送信する」ボタンを押す、の2ステップになります。

必須
必須

 (例: 株式会社とげぬき)

必須

 (例: 代表取締役)

必須

 (例: 関口 史郎)

必須

 (〇〇〇@strategic-process.jp)

必須
必須

お手数ですが、ご希望の日時を3つ以上お知らせください。

研修・ワークショップへの参加を決めた理由をお聞かせ下さい。

必須

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個人情報の保護について

ご提供いただいた個人情報は、厳重に管理し、当会が定めるご案内(含:メールマガジン)目的以外、法令に定める場合を除き、個人データを事前に本人の同意を得ることなく、第三者に提供することはございません。詳しくは「個人情報の取り扱い」ページをご覧ください。

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