前回の記事では、「デレビに出ると注文がドカドカとなるか？」と題して、私、関口の経験を少し共有させていただきました。

今回と次回の記事では、これらの質問にお答えいたします。

まず、世の中にはわざわざメディアに露出しなくても事業の損益には何ら影響しない会社・団体が存在することをお伝えしておきます。また、同じ業界内で事業を展開しているにも関わらず、積極的にアプローチしてメディアへの露出に必死の会社がある一方、殆ど宣伝することなく独自の地位を築いている会社もあります。

そのようメディアに取り上げてもらう必要など何もない会社や団体もあるのですが、少しでもメディアへの露出に興味を持っている小さな企業が知名度を高めるためには、一体どうしたら良いでしょうか？

マスコミ報道の恩恵を受けられるかどうかは「神のみぞ知る」という感じですが、（広告ではなく記事として）取り上げてもらう可能性を少しでも高めるために、何をすべきか、さらに何に気を付けるべきかをお伝えします。

手っ取り早いやり方として、多少なりともお金のある会社であれば、自社内にPR担当者がいる・いないに関わらず、PR会社を利用する方法が得策です。PR会社とは、マスコミに働きかけをするなど、企業のPR活動をサポートしてくれる会社です。

PR会社を通じて様々な仕掛けが可能です。事実、テレビでは「〇〇の専門家」と称する人が「○○は〇〇病に効果がある！」、「□□には□□がお勧めです！」などと口にすることが多いですが、PR会社などを通じてはじめから仕掛けられていることも少なくないようです。しかし、殆どの視聴者はそんな現実を知りません。

リサーチャーを使って専門家を探し出してくるテレビ局側も、その専門家が特定企業と繋がっていることなど知らずにお招きしているケースが多いはずです。

多くの視聴者はテレビ出演している専門家の発言を信じてしまいがちです。事実、人気番組で「ある食品」が取り上げられると、次の日にスーパーへ行ったら「棚から消えた！」ということがよくあります。

表向きはテレビ番組ですが、カネが動き、そこは企業の巧みな宣伝活動の場と化しているのです。

余談ですが、年間9万点ほど出版される書籍についても、特定の人や団体が広告・宣伝の一手段として執筆するケースが目立ちます。このような出版について、ダイエット、健康、美容などの業界では「バイブル商法」などと呼ばれています。ビジネス系の出版についても、多くが宣伝本になっていますね。

脱線した話を戻しますが、知名度の低い媒体社では、PR会社などからの「持ち込み」企画をそのまま採用するケースも多いようです。もちろん、あなたが直接、企画を持ち込むことで、そのまま採用される可能性もあります。

ところで、10年ほど前、当時人気健康番組であった「あるある大事典」のデータ捏造事件が発覚し、放送が中止となりました。大きな社会問題となりました。それ以来、報道側は特定企業に利益をもたらすような番組制作には慎重になっています。

とはいうものの、今でも毎日のように健康番組が放送され、クイズ形式、ランキング形式、インタビューなど様々な手法で「特定の商品」が上手に宣伝されています。シンポジウムを開催して、その様子を記事にしてもらい、商品をアピールする方法もよく見かけますね。

とにかく、お金を出す余裕があればPR会社を利用するのが手です。大きな企業はメディアに露出する為に、この手を使っています。しかし、資金の限られている企業は「PR会社なんて！」と思うかもしれません。

そういう方は、支払金額を成功報酬にすれば良いのです。先方と交渉して、取り上げられた際にだけ支払うようにすれば良いのですが、それでも一定以上のコストが発生します。

だから、「いや、高いPR会社なんて使わない！」と思われるかもしれません。そのような場合は、どうすれば良いでしょうか？